マンションの寿命を延ばすには？
2026.01.11
マンションの寿命を延ばすには、どのような工事をしていけばよいのでしょう。
この記事では、そんなマンションの寿命を延ばすために行う工事について解説していきます。
マンションの寿命は「管理と修繕」で決まる
マンションの寿命は、築年数だけで一律に決まるものではありません。
鉄筋コンクリート造のマンションは、適切な維持管理と計画的な修繕を行えば、100年を超えて使用できるともいわれています。
つまり、マンションの寿命は「建てられた年」よりも「どのように管理されてきたか」に大きく左右されるのです。
国土交通省の資料によると、築40年以上の分譲マンションは今後急増すると予測されています。
築年数が進むほど、建物や設備の劣化は避けられませんが、必要な時期に適切な工事を行うことで、安全性や快適性を保ちながら住み続けることが可能になります。
寿命を延ばすうえで重要な「大規模修繕工事」
マンションの寿命を延ばすために欠かせないのが、マンション大規模修繕工事です。
マンション大規模修繕工事とは、外壁や屋根、防水層、共用部など、建物の主要部分を定期的に補修・更新する工事です。
一般的には12〜15年周期で実施されることが多く、雨漏りや構造体の劣化を防ぐ役割を果たします。
外壁のひび割れや塗装の劣化を放置すると、雨水が内部に浸入し、鉄筋の腐食やコンクリートの爆裂といった深刻な問題につながります。
マンション大規模修繕工事は、こうした劣化を未然に防ぎ、建物の耐久性を維持するための重要な工事です。
防水工事はマンション寿命の要
マンションの寿命を左右する工事のひとつが、防水工事です。
屋上やバルコニー、共用廊下などの防水層は、経年劣化によって性能が低下します。
防水機能が失われると、雨水が建物内部へ侵入し、構造体の劣化を早めてしまいます。
防水工事は見た目の変化が少ないため軽視されがちですが、実際にはマンションの寿命を大きく左右する工事です。
定期的な点検と、劣化状況に応じた改修を行うことで、建物全体の耐久性を高めることができます。
給排水管更新工事で見えないリスクを防ぐ
築年数が30年を超えるマンションでは、給排水管の老朽化も深刻な問題となります。
配管は普段目に見えない部分にあるため劣化に気づきにくく、漏水事故が発生して初めて問題が表面化するケースも少なくありません。
給排水管の劣化が進むと、漏水による下階への被害や、衛生環境の悪化といったトラブルにつながります。
部分的な補修で対応できる場合もありますが、築年数が進んだマンションでは、更新工事を検討することで長期的なリスクを軽減できます。
耐震補強工事で安全性を高める
日本は地震が多い国であり、マンションの寿命を考えるうえで耐震性は避けて通れないテーマです。
特に1981年以前に建てられた旧耐震基準のマンションでは、大地震への備えとして耐震診断や耐震補強工事の検討が重要になります。
耐震補強工事は、建物の倒壊を防ぐことを目的とした工事であり、必ずしも新耐震基準と同等の性能を確保できるわけではありません。
それでも、補強を行うことで安全性が向上し、マンションの寿命を延ばすことにつながります。
長期修繕計画の見直しが寿命延長のカギ
マンションの寿命を延ばすには、工事そのものだけでなく、長期修繕計画の存在が欠かせません。
長期修繕計画とは、将来必要となる修繕工事の内容や時期、費用をあらかじめ見据えた計画です。
新築時に作成された計画をそのまま使い続けていると、物価上昇や想定外の劣化に対応できず、資金不足に陥る可能性があります。
そのため、5年程度を目安に見直しを行い、現状に合った計画へ更新することが重要です。
修繕積立金の適正管理も欠かせない
どれだけ良い計画を立てても、資金がなければ工事は実施できません。
修繕積立金が不足すると、必要な工事を先送りにせざるを得ず、その結果として劣化が進み、将来的にさらに大きな費用がかかることになります。
マンションの寿命を延ばすためには、修繕積立金が築年数や計画内容に見合った水準で確保されているかを定期的に確認し、必要に応じて見直すことが大切です。
まとめ
マンションの寿命を延ばす取り組みは、単に建物を長く使うためだけのものではありません。
適切な修繕と管理が行われているマンションは、居住環境が良好に保たれ、資産価値の下落を抑えやすくなります。
これからマンションを購入する人にとっても、「どのような修繕が行われてきたか」「長期修繕計画が適切に管理されているか」は重要な判断材料となります。
マンションの寿命を延ばす工事は、住み続ける人だけでなく、将来の価値を守るための投資ともいえるでしょう。
参考URLマンションの建物耐用年数って何年？寿命を過ぎたら建て替えるの？｜SUUMO
【完全版】マンションの長寿命化に関する基本知識を解説！必要とされる背景から税制優遇まで｜株式会社さくら事務所
